2020年初め、新型コロナウイルスの感染が始まり、7月から8月の第2波の大阪ではおもに飲食店で20代の若者からの感染が広まったとのデータが出ています。

同時期には地球規模の環境問題の観点から、レジ袋が全国的に有料化しました。

世界では１２７か国以上でプラスチック製の買い物袋を有料化もしくは禁止し、エコバッグなどと活用していますが、逆にエコバッグを禁止し、プラスチック製の買い物袋を復活させている国があります。

アメリカのカルフォルニア、オレゴン、ニューハンプシャー、マサチューセッツの洲では2016年に施行された「プラスチックバッグ禁止法」が中断され、年間使用量が最大140億枚に上っていたプラスチック製の買い物袋を復活させる動きを見せていました。

主な理由としては新型コロナ対策の一環で、厚紙は24時間、プラスチックやステンレスなどの硬い素材の表面に最高72時間もの長い間コロナウイルスが付着している可能性があると研究結果が示され、スーパーマーケットで働く「エッセンシャルワーカー(必要不可欠な労働者)」をウイルスから守るための最低限の方策として導入されました。

この話題に関して研究者は「買い物バッグがウイルスを広める原因になっているとは断言していない。むしろ、買い物かごや従業員との接触による感染の可能性の方が大きい。」と話しているようですが、マイバッグの持ち込みにより店内でウイルス感染し、ウイルスを店外へ持ち出してしまう可能性は否定できないとしています。

こうした状況から、商品の袋詰めを買い物客に求める店も増加していました。

(引用：https://www.alterna.co.jp/30865/)

アメリカでは５歳から１１歳へのファイザー製のワクチン接種が承認され、また２回目の接種から８カ月たった65歳以上、またはハイリスクの成人を対象にブースター接種が始まっています。

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医療法人社団宗仁会　監修