現在、世界的に猛威を振るっているCOVID-19（以下 新型コロナウイルス感染症）。日本においても、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置など発令されています。

この危機的状況のなか、休校や在宅勤務で直に会って会話することができない状況に戸惑いや不安をお抱えの方も多いと思います。この感染症の流行拡大は、経済のみならず私たちの生活のあり方や価値にも変化をもたらしています。そしてこれは、企業と生活者との関係性においても同様です。

交流の場である「ソーシャルメディア」に焦点をあて、そのあり方について考えていきたいと思います。

今、世界の多くの国で直接的に他者と接触することが制限されています。そしてこの状況下において、「ソーシャルメディア」はその名のとおり、社会（ソーシャル）＝人と人とをつなぐメディアとしてその存在感が増しています。そしてそれは今、ソーシャルメディアの使われ方や、プラットフォーム自体に変化を与えています。

①プラットフォーム側の取り組み

今回のパンデミックにより、ソーシャルメディアはプラットフォームとしてその重要性が増しています。各プラットフォームでは、その責務を果たすべく様々な施策に取り組んでいます。

まず1つは「情報の正確さ公正さの維持」です。

利用する誰もが情報発信可能なソーシャルメディアでは、度々、誤情報の拡散などの問題が発生します。人の生命に関わる新型コロナウイルス感染症の流行という局面で、各プラットフォームでは正確な情報提供を行うための動きを強めています。

例えば、より信頼できる情報に世界各国のユーザーがアクセスできるような工夫や、フェイクニュースのブロック、感染拡大に乗じた不適切なターゲット広告の禁止などがそれにあたります。特にユーザー同士の活発な会話が行われるTwitterでは、トレンドや検索などTwitterの一般的な機能の悪用を防ぐために大幅な投資を行い、警戒を続けています。

その他、Facebookでは、総額2000万ドルのマッチング寄付や中小企業への1億ドルのサポート、無料広告などを通じた医療機関支援など、経済や医療に対する支援にも力を入れています。

Instagramでは、ビデオチャットで友達と一緒にInstagram投稿を見ることができるシェア機能のリリースや、「おうち時間」スタンプの提供など、ユーザー同士の繋がりサポート強化を打ち出しました。

また、LINEは厚生労働省のアンケート調査への協力や、医師へのオンライン相談窓口の無償提供など、国内におけるユーザー数の多さと網羅性を活かした支援を実施しています。

②投稿コンテンツや流行ハッシュタグの傾向が変化

ソーシャルメディアに投稿されるコンテンツやその流行にも変化が見られます。 例えば、発信力のある著名人からの投稿には、外出自粛生活での楽しみ方の提案や、感染拡大防止への協力を呼びかけるようなものが増えました。

そのほか、在宅勤務や在宅時間、臨時休校中の子供の過ごし方について、より楽しく快適なものにするアイデアを伝えあうハッシュタグの利用も活発です。また、「リレー」や「バトン」といった、特定のお題に対して回答し、次に回答して欲しい相手をメンション投稿してやりとりを続けていくソーシャルメディア上の遊びも流行しています。

外出自粛が必要な日常生活において、生活者のなかでは、「自宅での快適な過ごし方を見つけたい」という意識や「誰かと繋がる安心感をもちたい意識」が強まっていると推測されます。

他方、今後SNSで行なっていくこととして、「友人・知人とのコミュニケーション」や「自身の趣味等に関する情報収集・接点作り」など、友達とのコミュニケーションや、趣味を充実させるような使い方を考えている生活者も見受けられます。この傾向は、外出自粛を伴う時間が長期化すればするほど高まってくるものと思われます。

新型コロナウイルス感染症拡大防止のための外出自粛生活により、ソーシャルメディアは「豊富な情報」「いま楽しむことができるもの」「他者とのつながりの実感」を得る場所という側面を強めているようです。

今現在はソーシャルメディアに頼っていても良いかも知れないですが、今後人肌恋しくなる時が必ず来ると思います。そんな時のためもう一度、ウイルス侵入を防ぐ抗体（中和抗体）があるかどうか確認して、いつでも外出できるように整えておきましょう。

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これからワクチンパスポートが普及されるかもしれませんので、証明書の発行ができる場所を確認しておきましょう。

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