長期間にわたり発出されていた緊急事態宣言が解除され、少しずつ、旅行市場も動き出しはじめました。コロナ禍における旅行市場の変化についてみていきたいと思います。

20代がコロナ禍の旅行市場を牽引

観光庁「旅行・観光消費動向調査」によると、2020年の国内宿泊観光・レクリエーションにおける延べ旅行者数は9,183万人で、前年比46.5%減となりました。

性・年代別にみてもいずれの年代も延べ旅行者数の前年比は大幅減、特に、10代、80代以上で大きく落ち込み、延べ旅行者数は6割減となりました。

また、9歳以下、60～70代でもほぼ半減となりました。その一方で、20代は前年比マイナス3割台にとどまり、延べ旅行者数及び旅行平均回数（実施者）が最も多くなりました。

直近5年では、2016～2017年は60代、2018～2019年は40代の延べ旅行者数が最多でしたが、コロナ禍における旅行市場は20代が牽引していました。

域内旅行の増加・定着

昨年度は「マイクロツーリズム」という言葉を耳にする機会が多くありました。

1回目の緊急事態宣言が発出された2020年4月頃から、すべての地域において域内旅行比率が高まっていました。その後、北海道・東北、九州・沖縄においては域内旅行率が8割前後と高い水準で推移しています。

それに対し、関東や関西では2020年5～6月をピークに減少。しかし、1回目の緊急事態宣言ほどの高まりはないものの、コロナ禍前に比べると域内旅行割合は底上げされたまま継続しています。

コロナ禍においては、密を避け、人との接触をなるべく避けるために自家用車を利用したい、コロナの感染拡大を域内でとどめようといった意識から域内旅行が増え、定着しています。

おわりに

今回は、コロナ禍における旅行市場の変化として２点ほどご紹介しました。

コロナ禍前と比較し、自分の考え方に変化がないと答えた人は、男性で、年齢が高いほど多かった。一方、テレワークを体験した結果、働く場所にこだわらなくてもよい、テレワークやテレビ会議で済ませられる仕事は多い、とデジタル化に柔軟だったのは、若い世代だ。

その一方で、若い世代は「対面や直接のコミュニケーションは大切だ」と考えている。若い世代はオンライン（デジタル）から得られる合理性、利便性を前提に、リアルの良さを求めているのだと思う。

コロナ禍はまだ収束がみえないが、未来を見据えて何か考えるなら、「人間中心」で、次世代、次々世代にとって人間的価値を支持し、表現するサービスやしくみ、文化を考えることが大切で、それがアフターコロナの未来の旅行・観光の革新につながると考えます。

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